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平成21年5月18日 新型インフルエンザに感染確認 84人に拡大
新型インフルエンザの国内での蔓延が現実味を帯びてきました。当初、政府が新型インフルエンザとして想定していたのは鳥インフルエンザH5N1型。 「強毒性」で東南アジアを中心に世界で424人が感染、261人が死亡（致死率約62％、5月15日時点）している。これに対し今回の新型インフルエンザは、16日現在のWHO（世界保健機構）の発表によると、世界で8451人が感染、死者は72人（致死率約0.85%）。潜在的な感染者もいることから、実際の致死率は0.4%程度との試算もあります。国や自治体は繰り返し「冷静な対応を」と呼びかけています。
平成21年5月19日 新型インフルエンザ 政府対策 弱毒性に対応？
感染疑い、通常の病院受診検討！
大阪・兵庫 休校4043校、新型インフルエンザ感染163人に！
平成21年5月20日 新型インフルエンザに、新たな運用方針作成！
厚労省が着手？ 自宅療養を容認？ プロ野球交流戦も、マスク着用で応援！
マスクは必需品！！
滋賀でも新型インフルエンザ感染確認。計236人。医療関係者も！
各国の発表などによると、新型インフルエンザは日本時間の20日午前、４４の国でと地域で計1万365人となった。メキシコ政府が4月23日に発生を公表して1ヶ月足らずで1万人を突破した。死者は4カ国で計83人で、世界保健機構（WHO）によると、高病原性鳥インフルエンザ（H5N１型）で過去最多の被害となった2006年の年間死亡者数（79人）を超えた。
マスク急騰10倍も！
マスク品薄でネット競売に走る！
新型インフルエンザの感染拡大を受け、各地の薬局、ドラッグストアなどでマスクの品薄状態が続くなか、インターネットオークションで、マスクの値段が急騰している。薬局などで購入できなかった消費者が殺到しているとみられ、なかには元値から10倍に跳ね上がった商品も出ているが、厚生労働省は「冷静に対応して欲しい」と呼びかけている。
インターネットのオークションサイトでは、新型インフルエンザ予防に効果があるとされる医療用マスクの人気が急上昇。50枚入りで1200円程度の商品に、1万4000円の値がついたケースもあった。
インターネットオークションを頻繁に利用するという東大阪市の女性（２５）は、「お店では品切れのところが多くで困っている。神戸に住む親戚からもマスクを送って欲しいと頼まれており、インターネットなら外出せず購入できると思ったがこの値段には驚いた」と話していた。 大手薬局チェーンの担当者によると、関西地区のほか、首都圏などでもマスクは品薄状態になっているというが、チェーン全体ではまだ在庫があるといい、現在は本部の在庫を順次、各店に振り分けているところだという。 またマスクのメーカーの大量増産を始めており、神戸市に本社を置く「メディコム・ジャパン」は通常の２０〜３０倍の注文が医療機関やドラッグストアから殺到しており、ぞうさんにあたっているところ」という。
平成21年5月21日
新型インフルエンザ 首都圏でも感染者！ 東京・神奈川 同高校の女子生徒
新型インフルエンザの感染拡大で、休校中にもかかわらず外出している児童・生徒らに自宅待機を徹底させるため、大阪府教委の指導主事と大阪府警の警察官が20日、大阪市内の繁華街で巡回を始めた。24日まで続ける。マスク姿の指導主事ら約20人が、若者でにぎわう大阪・ミナミのアメリカ村などを巡回。 首都圏でも、マスク姿の通勤・通学者が多く見られるようになった。
新型インフルエンザ 国内感染者 2000人以上か？ 東北大教授見解
平成21年5月22日
新型インフルエンザ 「都市機能回復宣言」へ
大阪府の橋本徹知事は21日、中高生への休校要請をはじめとする府の新型インフルエンザ対策について、「（ウイルス）の病原性が高くないとわかってきた。来週月曜日からｈ都市機能とのバランスを取らなければならない」と述べ、早ければ23日の府対策本部会議で「都市機能回復宣言」を発令する考えを示した。
神戸大学医学部付属病院は21日、感染者のほとんどが軽症であることなどから、治療方法を季節性インフルエンザと区別しないことに決めた。すでに同日から発熱外来で診察する医師も、マスクなどの軽装で対応しているという。
首都圏でも新型インフルエンザの感染者が見つかる中、参院予算委に野田聖子消費者行政担当相はマスク姿で臨む。
大手企業各社は社内の新型インフルエンザ対策会議を開き、マスクの着用や出張自粛の拡大など感染防止に向けた対策を強化した。イオンは傘下ののコンビニエンスストア、ミニストップの川崎市内などにある47店舗の従業員がマスクを着用。ローソンは従業員用のマスクを9万枚確保し、近く関東の１都3件の2000店に配布する。
新型インフルエンザ対策として、百貨店のミレニアムリテイリングは、傘下のそごう八王子店で全従業員を対象に、そごう横浜店と西武百貨店東戸塚店では食品売り場とレストランの従業員にマスク着用を指示した。トラック・バス大手の日野自動車は、来客用にも消毒液を用意し、受付や守衛にもマスク着用を義務づけた。
平成21年5月25日
新型インフルエンザの感染が広がっても、マスクをする習慣のない米国では、日本国民がマスクをしている姿は珍しく映るようで、米紙が相次いで報じている。・・・米国では、地下鉄などでマスクをしていようものなら、新型インフルエンザに感染しているのではと逆に敬遠される。よほどのことがない限り街中でマスクをする人はいないが、米国民が冷静というわけではない。米議会では手の洗浄薬が設置されているし、ひとりでも感染者が確認されれば、休校となった例も相次いだ。
平成21年8月1日
今春は、世界中で新型インフルエンザが流行り、国内でも多くの感染者がでました。学校閉鎖や、コンサートなどのイベントが中止になりました。街中、マスクをした人であふれかえって、マスクは品切れ状態に。当時は満員電車でくしゃみなどしようものなら、冷たい視線を浴びせられていました。さすがに最近はマスク姿を見かけなくなりましたが、「あの騒動はいったい何だったんだろう」なんて思ってしまいます。感染力は強いものの、毒性が弱く大した被害はなく、なによりでした。
国内はそんな感じで落ち着きを取り戻していますが、安心はできません。現在気候が冬季の南半球では、相変わらず猛威を振るっています。日本はこれから秋・冬と寒い季節を迎え、おそらくぶり返してゆくことでしょう。これを一般的に「第二波」と呼んでいます。私たちも「第二波」にあわてないように、夏のうちからある程度の準備が必要です。
やっかいなのは、このインフルエンザが変異するかもしれないこと。強毒性になったり、現在製造しているワクチンが効かなくなったりする可能性も考えられます。人から人への感染力は弱いですが、強毒性の鳥インフルエンザが、感染力を強化して蔓延する可能性も否定できません。また、スペイン風邪のように、まったく新しいタイプのウイルスが発生するかもしれません。危険はいっぱいなんです。
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放射性物質・超微粒子対応の
新型インフルエンザ（鳥インフルエンザ・豚インフルエンザ）の大流行は、３０年周期で生じるといわれています。この災いから逃れるために、今からできることは何でしょう。マスク、ゴーグル、消毒、うがい、手洗い、加湿器、タミフル、食品の備蓄・・・。
